Brainwashing―洗脳―

１.組織・宗教団体での悪用について

　ある宗教団体では洗脳にこのサイバー技術を応用して身体異常をひきおこし精神を疲労させ団体への強制的に入団を促す手段として悪用し多くの方を苦しめています。

(1)洗脳とは

　神経レベルでの情報・信号になんらかのものが介入し個人の施行、行動、感情を思いのままに制御する行為で、エドワードハンターの著書によるブレイン・ウォッシングで紹介したことに由来します。洗脳は強制的にその行動を仕向け、例えば映像もしくは『声の送信』で主従関係を強いていつの間にか実生活でもそのようにコントロールするというものです。
　それに対し『マインドコントロール』とは無意識化で行われるもので本人に意識させず行動の制御や誘導を行うため厳密には手法や効果は異なってきますが、長い間洗脳状態に陥ると自然と意識の無意識化部分をコントロールされてしまう為、長期的には効果は同じ状態に陥っていくケースが多いようです。

(2)洗脳手法

　洗脳はLSDと呼ばれる薬物刺激、言語上での刺激情報、言語誘導による催眠、瞑想、洗脳ツール（パーフェクトサーベーション・イニシエーションと呼ばれるヘッドギア）などによって『変性意識状態（意識集中状態）』と呼ばれる状態、夢を見たり酩酊したりするような感覚で無意識レベルにある心理状態が外部化される状態に強制的に誘導され、他者の意識からアクセスしやすい状態にすることで行われます。洗脳は悪い洗脳ばかりではなく精神的障害の治癒、心理状態の回復などにも利用され、洗脳をかける他者次第によっては有効な暗示効果を引き出すことが可能です。洗脳状態に陥った状態でで悪意のある人間などがなんらかの言葉や仕草をしたり、本人がある状況になったときに異常行動をに陥るように仕向けます。例えばある強烈な体験を記憶に矯正的に引き起こしその当時の心理状況をフィードバックさせ強制的に思考や行動をコントロールするようにします。
　某宗教団体では情報を引き起こすための仕草、行動、例えば指を鳴らす行為等を『トリガー』とよび、その時に引き起こされる体験、情報を『アンカー』と呼んで信者に行っていた模様です。
　サイバー技術を悪用した例では思考盗聴により個人の行動や考えに介入し声を流し思考や行動に制限を強いて洗脳を行い、また脳内に音声を流し強制的に変性意識化におき洗脳を行う手段として悪用しているおり非常に悪質なものとなっています。

(3)洗脳ステップ

• ①外部影響と体感への条件づけ
  　迷信や因習、悪習などにより情報の刷り込みを行い「ぞっとする」「おかしい」などという体感的な経験と記憶の結びつけを行っていきます。 テクノロジー犯罪では迷信などを用いてスティモシーバなどのサイバー技術によって被害者に送信し行動や意識に体感づけ、仮想現実の臨場感を強め洗脳を行っていきます。

• ②臨場感の強化
  　ステップ1では一時的な効果として体感的な結び付けがおこなわれるが、さらにステップ2に進むと現実世界の感覚が希薄になり仮想世界感覚が強くなることで仮想世界のその場にいるような感覚になっていきます。

• ③アンカーの埋め込み
  　②の洗脳状態に陥った状態でアンカー（後催眠）での情報刷り込みを行います。これによって他者からの行為や脳内での声の送信がトリガーとなって恐怖体験、その行動をとってしまうようにコントロールを行います。例えば教義に反したルールに反した、気分を害したなどの行動がトリガーとなり体が勝手に反応するなどがあるようです。この状態になると本人の自覚がなくても体が反応してしまい、カウンセラーや家族がそのアンカーを取り除こうとすると拒否反応や体が反応してしまい、取り除くことが難しくなってきます。

• ④洗脳サイクル
  　ステップ4になると変性意識化の状態が通常になり本人が意識的に抜け出そうとしてもその意識がトリガーとなりまた仮想世界に誘導される洗脳サイクルを作ります。テクノロジー犯罪ではその仮想世界に誘導する手段として声の送信を長時間続けられるようです。

2.テクノロジー犯罪被害に対する対策項目

　テクノロジー犯罪対策項目としては次の項目があげられます。テクノロジー犯罪被害者の可能性がある方は以下の項目が該当するかどうかが指標になってきます。

• <認識項目>
  (1)実際に電磁波武器の被害者がどれくらいいるのか認識
  (2)電磁波武器の存在認識
  (3)悪意・敵意をもつ人間の認識
  (4)思考盗聴、脳内の声の認識と催眠状態に陥っているかなどの意識認識
  (5)自分の無意識の行動の衝動認識
  (6)身体異常
  (7)周囲の人間との関係

• <確認項目>
  (1)電磁波武器の犯罪被害者対策窓口
  (2)電磁波武器を用いて活動している組織、企業、個人の特定
  (3)症状からの電磁波武器の特定
  (4)身体異常の障害状況
  (5)社会的損失、不利益状況

• <実施項目>
  (1)被害者支援団体への相談
  (2)悪意をもつ組織、団体、人間からの遠ざかる
  (3)信用のおける医療団体への相談
  (4)心地よい環境、住まいの環境づくり
  (5)症状がおきる場所の周囲の物、生物、家電製品、家具の調査、買い替え
  (6)警察機関への相談

悪質化するテクノロジー犯罪と手口

1.テクノロジー犯罪の種類

　テクノロジー犯罪の種類は体験例から想定すると次のようなケースがあります。日常生活の常識からは信じ難いことですが以下のような体験談があがっています。

(1)特定個人の認識と個人を追尾する犯罪
(2)遠隔から個人の身体部位に対し痛覚をコントロールし痛み・痺れを感じさせる犯罪
(3)聴覚、視覚、嗅覚、味覚、触覚へ遠隔操作で刺激を与え行動を誘導させる犯罪
(4)思考に介入して声の送信、思考盗聴、思考に対する応答を行い情報搾取を行う犯罪
(5)記憶操作と記憶改ざんを行う犯罪
(6)洗脳状態をおこし行動ををコントロールする犯罪
(7)高揚感及び喜怒哀楽を感情を操作する犯罪

2.テクノロジー犯罪の手法

　テクノロジー犯罪の手法とは思考盗聴や感情操作、記憶操作を行えることから人間とコンピュータをつなぐブレインマシンインターフェイスに関連する技術や通信技術に関連する技術が応用され悪用されているようです。例としてはスティモシーバーと呼ばれるサイバー技術があります。スティモシーバは医工学・脳外科・脳神経外科・通信工学の発展と医療業界の発展に伴いここ数年研究が進められており、てんかん患者、行動障害の患者の脳に電極を装着して電極でとらえた脳はを無線で発信してディスプレイに表示する技術で、その場合病院内であればどこでも受信ができる状態にすることができるようです。
　この技術を細分化すると次のようになります。

(1)脳波測定の電極（電極のマイクロ化、ナノ化、電極のプログラム化）
(2)電極で探知した脳波を無線送信（生体電気信号の探知、脳波測定技術）
(3)受信してモニター表示する受信機能（脳科学、脳情報通信技術の発展、人口衛星を経由して生体情報の送受信)
(4)脳波から異常波を判断する技術
(5)異常波から矯正する電波の送信技術
(6)受信して部位に電気信号を送信する技術

3.電磁波による電波被害

　電磁波による1970から軍事利用され現在軍・企業・犯罪組織・宗教組織での利用が確認されています。 仕組みはマグネトロン、マイクロ波発生器、アンプ、アンテナ、トランスミッターから構成されトランスミッターからパルス波をターゲットに照射することで身体の異常や心理的効果を引き起こし電子拷問による屈服を引き起こすノン・リーサル・ウェポンとして利用されてきました。
　身体被害については体内期間が特定の周波数を出していることで同調する周波数の電磁波をおくり共振現象をおこし炎症や最悪はがんに至る疾患を引き起こします。身体へのコントロールは脳機能マッピングという脳がどの部位をコントロールするのかを把握し刺激を与えることによって体の部位や心理、感情をコントロールします。
　被害状況は次の通りです。

(1)頭痛・不眠・痛み・かゆみ・しびれ・やけどなどの症状
(2)生理機能・運動機能の操作
(3)5感(視覚・聴覚・味覚・嗅覚・触覚）の操作
(4)記憶障害・操作
(5)感情操作、自殺願望、破壊願望
(6)脳内への音声・映像の送信
(7)思考盗聴

テクノロジー犯罪について

　テクノロジー犯罪とは、近年のテクノロジーの急激な発展に伴いその技術を応用し特定個人を苦しめ、時には死へと追い込む、凶悪かつ証拠の発見が難しく犯罪として容認、立件するのが非常に難しいとされている犯罪です。テクノロジー犯罪にかかわった方は被害者各々が一人で苦しみ、社会的に孤立に追い込まれ、本来得るべきものを喪失し社会的に大きな不利益を負い場合によっては一生を台無しにされてしまうこともあります。

　テクノロジー犯罪は『思考盗聴』という技術で人間の思考を読み、実際の音を盗聴し遠隔から個人をコントロールする究極の人権侵害であり悪質な犯罪行為です。現在、確認されているところでは1100名を超える被害者が報告されておりますが、世間の認容が進んでいるとはいえ個人が異常者だとみなされるのを恐れ報告を届け出ないケースも考えられることからその数はおおよそ100倍の被害者がいると考えられます。このようなテクノロジー犯罪が一刻も早くなくなると共に被害者支援として何らかの情報を提供できるよう本ブログ及びサイト制作を行っております。

　テクノロジー犯罪の種類と犯罪にかかわってしまった場合のテクノロジー犯罪手口と対処法、被害者相談窓口をご紹介していきます。  

【テクノロジー犯罪及び被害者支援情報提供サイト】
Info.Technology-CRIME.com ―テクノロジー犯罪被害救済にむけて―